検索順位が不安定なので、社名やサービス名での検索を増やしたいと考えています。でも、何から手を付ければいいのか、増えたかどうかをどう測ればいいのかが分かりません。
指名検索は、ブランドを「知ってもらう」施策と「思い出してもらう」施策を組み合わせると増やせます。
SNSやPRなど、施策そのものは少ない予算からでも始められます。
この記事では、自社ブランドの指名検索を増やしたいマーケティング担当者の方向けに、指名検索が増える仕組み、具体的な7つの施策、施策の効果を測る方法を紹介します。
読み終えるころには、自社に合う施策を選び、ブランド名の検索数を定点観測しながら改善を回せる状態になっています。社内に提案するときの数字の示し方も分かります。
指名検索とは？増やすべき理由
指名検索とは、企業名・サービス名・商品名などの固有名詞を含むキーワードで検索することです。
「ブランド検索」と呼ばれることもあります。
まずは一般検索との違いと、増やすメリットを押さえましょう。
指名検索と一般検索の違い
指名検索と一般検索の違いは、検索する時点でユーザーがブランドを知っているかどうかです。
たとえば「ラッコキーワード 使い方」は、ラッコキーワードというツールを知っている人の検索なので指名検索です。
一方「キーワード 調べ方」は、まだ使うツールを決めていない人の検索なので一般検索に分類されます。
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項目 |
指名検索 |
一般検索 |
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キーワード例 |
ラッコキーワード 使い方 |
キーワード 調べ方 |
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ユーザーの状態 |
ブランドを知っていて、目的のサイトを探している |
情報収集・比較の途中 |
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検索結果の競合 |
少ない（自社サイトが上位に出やすい） |
多い（同業他社やメディアと並ぶ） |
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主な役割 |
比較検討後の訪問・申し込み・再訪 |
新しい見込み客との接点づくり |
一般検索の上位記事でブランドを知り、後日あらためて社名で検索する、という流れもよくあります。
つまり、2つは対立するものではなく、一般検索で接点をつくり指名検索で成果につなげる関係です。
一般検索で接点をつくるKnowクエリ（情報を知りたい検索）の考え方は、Knowクエリとは？調べ方と上位表示のコツで解説しています。
指名検索を増やすメリット
指名検索を増やす主なメリットは、次の2つです。
成果につながりやすい：比較検討を終え「このサービスにしよう」と決めた人が多いため、申し込みや問い合わせに進みやすい
検索順位の変動に左右されにくい：自社名のキーワードは自社サイトが上位に表示されやすく、アルゴリズム（検索順位を決める仕組み）の更新で流入が急減しにくい
一般キーワードからの流入だけに頼っていると、Googleのアップデート1回でアクセスが大きく落ち込むことがあります。
指名検索が育っていれば、順位が下がっても「名前で探して来てくれる人」が一定数残るため、集客が安定します。
一方で、指名検索を増やす難しさを感じている担当者も少なくありません。
キーワードマーケティング社がマーケティング担当者503名に行った調査では、指名検索に課題を感じている人は53.1%でした。課題の内容は「指名検索数が増えない」が55%で最多です（参考：ECのミカタ「指名検索への課題感は53.1% マーケティング担当者が取り組む施策とは?」）。
「増えない」状態を抜け出すには、指名検索が生まれる仕組みから考えるのが近道です。
指名検索が増える仕組み
指名検索は「知る→思い出す→検索する」の3段階を経て生まれます。
知る：広告・SNS・PR・記事などでブランド名に触れる
思い出す：何かが必要になった場面で「そういえば〇〇があった」と頭に浮かぶ
検索する：ブランド名を入力して検索する
多くの施策は1段目の「知る」に集中しがちです。
しかし、名前を一度見ただけでは、必要な場面で思い出してもらえません。
2段目・3段目をつなぐために、次の2つを意識しましょう。
「〇〇といえば」で思い出される場面を増やす
思い出してもらうには、ブランドと「使う場面」をセットで覚えてもらうことが大切です。
マーケティングの分野では、この「購買のきっかけになる場面」をカテゴリーエントリーポイントと呼びます。
たとえば家計簿アプリなら、「給料日」「年末調整の時期」「レシートが溜まったとき」などが該当します。
場面ごとに「この場面ならこのサービス」と結び付けて発信すると、必要になった瞬間に名前が浮かびやすくなります。
自社のターゲットがどんな場面で困っているかは、ペルソナを設計すると整理しやすくなります。手順はマーケティングのペルソナとは？設計手順と具体例を参考にしてください。
場面の洗い出し方
誰が・いつ・何に困ったときに」自社を使うのかを10個ほど書き出し、発信内容をその場面に合わせて作ります。
検索しやすいブランド名にする
思い出してもらえても、名前が検索しにくいと指名検索にはつながりません。
次のような名前は、検索してもらえなかったり、他のページに埋もれたりしやすくなります。
一般名詞と同じ（例：「ひかり」「スマート」だけの名前）
読み方や表記が複数ある（英語・カタカナ・略称がバラバラ）
長すぎて覚えられない
新しくサービス名を付けるときは、候補の名前で実際に検索し、上位に何が表示されるかを確認しておきましょう。
既存の名前を変えられない場合は、「〇〇（ブランド名）＋業種」のように検索してほしい語をセットで発信すると、ユーザーが迷わず検索できます。
指名検索を増やす具体的な施策7つ
ここからは、指名検索を増やす具体的な施策を7つ紹介します。
前述の調査では、実施されている施策は「SNS・ブログ・YouTube運営」が39.17%で最多、次いで「キャンペーン・イベント」28.43%、「4マス広告（テレビ・新聞・雑誌・ラジオ）」26.44%でした（参考：ECのミカタ「指名検索への課題感は53.1% マーケティング担当者が取り組む施策とは?」）。
すべてを同時に行う必要はありません。予算と体制に合うものから始めましょう。
1. SNS運用で口コミを生む
SNS運用は、ブランド名に触れる回数を増やし、口コミを生みやすい施策です。
人は何度も目にしたものに好感を持ちやすく、名前も覚えやすくなります。
さらに、ユーザーが自発的に投稿する口コミ（UGC：ユーザー生成コンテンツ）が増えると、自社が発信しなくてもブランド名が広がります。
口コミを生むには、次のような工夫が有効です。
商品の使い方や活用例を投稿し、ユーザーが真似して投稿したくなるきっかけを作る
ハッシュタグ付きの投稿キャンペーンを行う
ユーザーの投稿を公式アカウントで紹介する
BtoBならX（旧Twitter）やLinkedIn、BtoCならInstagramやTikTokなど、ターゲットが使うSNSを選びましょう。
X運用の目標設定については売上に直結するX運用の戦略とKPI設計、Instagramについてはインスタ集客でファン化する仕組みで詳しく解説しています。
2. 広告で認知を広げる
広告は、まだブランドを知らない人に短期間で名前を届けられる施策です。
指名検索を増やす目的なら、クリックを狙う広告よりも、名前と特徴を覚えてもらう広告が向いています。
SNS広告：年齢・興味関心で配信先を絞れるため、少額から試しやすい
動画広告：YouTubeなどで、音と映像を使ってブランド名を印象づけられる
オフライン広告：テレビCM・交通広告・タクシー広告など、まとまった予算で幅広い層に届く
広告の最後に「〇〇で検索」と検索してほしい言葉を表示すると、広告を見た人が迷わず検索できます。
配信前後で指名検索数を比べられるよう、配信開始日を記録しておきましょう。
3. PRとメディア露出で第三者に紹介してもらう
PR（広報）は、ニュースサイトや業界メディアなど、第三者のメディアに自社やサービスを取り上げてもらう施策です。
自社の広告だけでは届かない読者に、メディアの記事を通じて第三者の視点からブランドを紹介してもらえるのが特徴です。
新サービスや調査結果のプレスリリースを配信する（PR TIMESなどの配信サービスを使う）
業界メディアの取材や寄稿を受ける
専門家として記事を監修する、書籍を出版する
特に独自の調査データは、他のメディアに引用されやすく、ブランド名が長期間ネット上に残ります。
引用されると被リンク（他サイトからのリンク）も得られるため、SEOの面でもプラスです。被リンクの仕組みは被リンクとは？SEO効果と増やし方で解説しています。
4. オウンドメディアで課題解決コンテンツを出す
オウンドメディア（自社で運営するブログや情報サイト）は、ターゲットの悩みを解決する記事でブランドを知ってもらう施策です。
「役に立つ記事を書いている会社」として覚えてもらえると、商品が必要になったときに思い出してもらえます。
記事のテーマは、ターゲットが実際に検索している言葉や疑問から選ぶと、読まれる記事になりやすくなります。
ターゲットの疑問は、ラッコキーワードの「よくある質問検索」で、キーワードに関連する質問文として一覧で確認できます。
記事内では、自社サービスの名前を自然な形で登場させることも大切です。
たとえば手順の解説で自社ツールの画面を使えば、読者が名前と使い方をセットで覚えられます。
メディアの立ち上げ手順はオウンドメディアの作り方・立ち上げ手順を参考にしてください。
5. セミナー・展示会でブランドを体験してもらう
セミナーや展示会は、ブランドを直接体験してもらえる施策です。
記事や広告で名前を見るだけの場合より、講演を聞いたり担当者と話したりした体験のほうが記憶に残ります。
オンラインセミナー（ウェビナー）を自社で開催する
業界イベントに登壇する
展示会にブースを出展する
イベント後に資料ダウンロードページやアーカイブ動画を案内すると、参加者があらためて社名で検索するきっかけになります。
BtoBのように検討期間が長い商材では、特に効果を発揮しやすい施策です。
6. 検索する理由をつくる
ブランドを知っている人に「今、検索する理由」を用意するのも有効です。
名前を知っていても、検索する必要がなければ行動にはつながりません。
「〇〇（ブランド名）で検索すると限定クーポンが見つかる」キャンペーン
検索した人だけが見られる特設ページや診断コンテンツ
テレビCMやチラシに「続きはWebで」と案内を入れる
この施策は、広告やPRで名前を知った人を検索につなげる「後押し」の役割を果たします。
単独で行うより、他の施策と組み合わせると効果が高まります。
7. プロダクトと成果の質を上げる
最後の施策は、商品・サービスそのものの質を上げることです。
どれだけ露出を増やしても、使った人が満足しなければ口コミは広がらず、再訪の指名検索も生まれません。
反対に、満足した顧客は自分から周りに紹介し、何度も名前で検索して戻ってきてくれます。
顧客アンケートや問い合わせ内容を分析して改善を続けることが、遠回りに見えても指名検索を増やす土台になります。
7つの施策は「知ってもらう（1〜5）」「検索を後押しする（6）」「満足して再訪してもらう（7）」の役割に分かれます。予算が少ないうちは、SNSとオウンドメディアから始めて、効果が見えてから広告やPRに広げるのがおすすめです。
指名検索を測定する方法
施策を始める前に現状を測り、施策後に同じ方法で比べることで、効果を判断できます。
指名検索の測定には、Googleが無料で提供している目的の違う3つのツールを使い分けましょう。
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ツール |
分かること |
|---|---|
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自社サイトに指名検索から何人来ているか（表示回数・クリック数） | |
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ブランド名が世の中で月に何回検索されているか（月間平均検索数） | |
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ブランド名の検索の推移と、競合との相対比較 |
Google Search Consoleで自社サイトへの指名流入を確認する
Google Search Console（サーチコンソール）では、自社サイトが指名検索で何回表示され、何回クリックされたかを確認できます。
後述のキーワードプランナーやGoogleトレンドが「世の中全体での検索のされ方」を示すのに対し、Search Consoleは「自社サイトに実際に来た人数」を示します。
検索結果のパフォーマンスレポートで、クエリ（検索キーワード）にフィルタをかけて指名検索だけを表示します。
STEP1：フィルタを追加する
パフォーマンスレポートの上部にある【+ フィルタを追加】をクリックし、【クエリ】を選択します。
STEP2：ブランド名を含むクエリに絞り込む
【次を含むクエリ】を選び、ブランド名（例：ラッコ）を入力して【適用】をクリックします。
表記ゆれがある場合は【カスタム（正規表現）】を選び、「ラッコ|らっこ|rakko」のように「|」で区切って入力すると、まとめて絞り込めます。
STEP3：表示回数とクリック数を記録する
グラフ上部の合計クリック数・合計表示回数を記録します。
反対に指名以外の検索だけを見たい場合は、正規表現の【正規表現に不一致】を選びます（参考：Search Console ヘルプ「パフォーマンス レポート（検索結果）: 高度なフィルタリングと比較」）。
なお、Search Consoleには、検索語句にブランド名が含まれるかどうかでデータを分類する「ブランドクエリと非ブランドクエリ」のフィルタも用意されています。
ただし、表示回数が少ないサイトでは使えず、一部の語句が誤って分類される可能性もあると説明されています（参考：Search Console ヘルプ「パフォーマンス レポート（検索結果）: ディメンションとデータのグループ化」）。
使えない場合や分類を細かく調整したい場合は、上記のクエリフィルタで絞り込みましょう。
Googleキーワードプランナーでブランド名の月間検索数を調べる
Googleキーワードプランナーは、Google広告に備わっている、キーワードごとの月間平均検索数を調べられるツールです。
Search Consoleでは自社サイトに来た人数しか分かりませんが、キーワードプランナーならブランド名が世の中で月に何回検索されているかを確認できます。
ブランド名単体だけでなく「ブランド名 料金」「ブランド名 評判」のような掛け合わせキーワードもまとめて調べ、合計すると指名検索の全体量をつかめます。
競合のブランド名でも同じように調べれば、自社との検索数の差も比べられます。
利用にはGoogle広告のアカウントが必要です。登録から検索数の確認までの手順はGoogleキーワードプランナーの使い方で解説しています。
サジェストでブランド名と一緒に調べられている言葉を確認する
あわせて確認したいのが、ブランド名のサジェストです。
サジェストとは、検索窓にキーワードを入力したときに表示される検索候補のことです。
ブランド名のサジェストを見ると、ユーザーがあなたの会社やサービスについて何を知りたがっているかが分かります。
ブランド名のサジェストは、次の2つのツールで確認できます。
Googleの検索窓：ブランド名を入力すると、その場で検索候補が表示される
ラッコキーワードの「サジェストキーワード」：ブランド名を入力すると、サジェストを一覧で取得し、月間検索数と並べて確認できる
たとえば「ラッコキーワード」でサジェストを取得すると、次のようなキーワードが月間検索数と一緒に表示されます。
このように、指名検索は「mcp」「api」「有料」など、関心ごとに分かれています。
サジェストに出てきた疑問に自社サイトが答えられているかを確認すれば、取りこぼしているページも見つかります。
競合のブランド名でも同じように調べると、競合がどんな関心を持たれているかを比べられます。
月間検索数はツールごとに算出方法が異なる推定値です。施策の前後で比べるときは、同じツール・同じ方法で毎月記録すると変化を追いやすくなります。
Googleトレンドで推移と競合を比べる
Googleトレンドでは、ブランド名がどれだけ検索されているかの推移をグラフで確認できます。
数値は実際の検索回数ではなく、期間中で最も検索された時点を100とした相対値です。
そのため、次のような使い方に向いています。
広告やPRを行った週に検索が増えたかを確認する
季節によって検索が増減するかを把握する
自社と競合のブランド名を並べて、検索のされ方を比べる
Googleトレンドで競合との差が見えたら、競合サイトがどんなキーワードで集客しているかも確認しておきましょう。
ラッコキーワードで競合サイトの流入キーワードを調べると、検索流入の多いキーワードが一覧で表示され、競合が指名検索でどれだけ集客しているかの目安をつかめます。
Googleトレンドの基本操作はGoogleトレンドの使い方で解説しています。
KPIの決め方と社内への報告方法
測定した数字は、KPI（重要業績評価指標：目標の達成度を測る数値）として毎月追いかけます。
指名検索のKPIには、次の3つがおすすめです。
指名検索数：ブランド名と掛け合わせキーワードの月間検索数の合計（キーワードプランナーなど）
指名流入数：指名検索からのクリック数（Search Console）
指名流入の割合：自然検索の全クリック数のうち、指名検索からのクリックが占める割合
社内で予算を確保したいときは、指名検索の価値を「広告費に換算するといくらか」で示すと伝わりやすくなります。
指名流入の広告費換算
広告費換算額 ＝ 指名検索からの月間クリック数 × 同じキーワードで広告を出した場合のクリック単価
例：月3,000クリック × 100円 ＝ 月30万円分の集客価値
クリック単価は、キーワードプランナーなどで確認できる推定値を使います。
「この施策で指名流入が月500クリック増えれば、広告費に換算して月5万円分の価値になる」のように、施策の費用と比べて提案しましょう。
あわせて、指名流入からの問い合わせ数や成約数も記録しておくと、売上への貢献を説明しやすくなります。
増えた指名検索を取りこぼさない対策
せっかく指名検索が増えても、検索結果で目的のページにたどり着けなければ成果につながりません。
施策と並行して、検索した人の受け皿を整えておきましょう。
指名キーワードでのTOPページとLPの最適化
まず、指名キーワードで検索したときに、ユーザーが求めるページが表示されているかを確認します。
前述のサジェストで見つけた「料金」「使い方」「ログイン」などの掛け合わせキーワードごとに、対応するページがあるかをチェックしましょう。
TOPページのタイトルに正式なブランド名と、何のサービスかが分かる言葉を入れる
「料金」「事例」「よくある質問」など、掛け合わせキーワードに対応するページを用意する
LP（ランディングページ）では、指名検索で来た人が迷わないよう申し込みボタンを目立たせる
指名検索で来るユーザーは比較検討を終えていることが多いため、説明よりも次の行動への導線を優先します。
タイトルの付け方はSEOに効果的なタイトルのつけ方で詳しく解説しています。
指名キーワードへのリスティング広告とMEO
指名キーワードにリスティング広告（検索結果に表示される広告）を出すと、検索結果の一番上に自社の広告を表示できます。
キャンペーンページや申し込みページなど、自然検索では上位に出にくいページへ直接案内できるのがメリットです。
自然検索の1位と広告を並べて表示すれば、検索結果の上部を自社の情報で占められます。キーワードの選び方はリスティング広告のキーワード選定ガイドを参考にしてください。
店舗や拠点があるビジネスなら、MEO（マップ検索の最適化）も欠かせません。
ブランド名で検索したときに表示される地図や店舗情報は、Googleビジネスプロフィールで管理できます。営業時間・写真・口コミへの返信を整えておくと、来店や問い合わせにつながりやすくなります。
指名検索の受け皿は、一度整えれば施策の効果を長く受け止められます。施策を始める前に一通り確認しておくと安心です。
指名検索に関するよくある質問
Q. 社名とサービス名、どちらの指名検索を増やすべき？
A. 基本は、売上に直結するサービス名の指名検索を優先しましょう。
ユーザーは「会社」よりも「自分の悩みを解決してくれる商品」を探して検索するためです。
ただし、複数のサービスを展開している場合や、採用・取引先からの信頼も重視する場合は、社名の指名検索も育てる価値があります。
サービスが1つなら、社名とサービス名を同じにして検索を集約する方法もあります。
Q. 競合が自社名でリスティング広告を出していたら？
A. 他社のブランド名をキーワードとして登録すること自体は、Google広告のポリシーでは制限されていません。
一方、直接競合している他社の商標を広告文に使うことは制限されており、商標権者はGoogleに申し立てできます（参考：Google 広告ポリシー ヘルプ「商標」）。
広告文に自社の商標が使われていないかを確認し、該当する場合は申し立てを検討しましょう。
あわせて、自社でも指名キーワードに広告を出し、検索結果の上位を確保しておくと安心です。
申し立ては、商標を登録している国・業種の範囲で受け付けられます。商標登録をしていない場合は、先に登録状況を確認してください。
Q. サジェストに「評判」「やばい」などネガティブな語が出たら？
A. まず、その語で実際に検索し、上位に何が表示されているかを確認しましょう。
原因が実際の不満（料金が分かりにくい、解約しにくいなど）なら、サービスや案内を改善するのが根本的な対策です。
誤解から生まれている場合は、公式サイトに「よくある質問」や解説ページを用意し、正しい情報を検索結果に表示させます。
検索候補そのものを消そうとするより、検索した人が納得できる情報を用意するほうが、指名検索の成果を守れます。
Q. 指名検索が急に減ったときに確認すべきことは？
A. 次の順に確認すると、原因を切り分けやすくなります。
季節性：Googleトレンドで前年の同じ時期も減っていないか
施策の停止：広告の配信停止やキャンペーン終了と時期が重なっていないか
表記ゆれ：サービス名の変更や新しい略称で、計測対象から漏れていないか
計測設定：Search Consoleのフィルタ条件や、計測対象のサイトが変わっていないか
どれにも当てはまらない場合は、競合の新サービスや業界ニュースなど、外部の変化がないかも確認しましょう。
Q. AI検索が普及しても指名検索は重要？
A. 重要です。
AIの回答で商品やサービスの名前を知った人が、詳しい情報や公式サイトを確認するために、あらためて名前で検索するケースがあるためです。
AIの回答で名前を挙げてもらうには、公式サイトで「何のサービスか」を明確に説明し、第三者のメディアや口コミで言及される機会を増やすことが大切です。
その意味で、この記事で紹介したPRやSNSの施策は、AI検索の時代にも役立ちます。
まとめ
- 指名検索は「知る→思い出す→検索する」の3段階で生まれる
- 「〇〇といえば」で思い出される場面と、検索しやすい名前を意識する
- 施策はSNS・広告・PR・オウンドメディア・イベント・検索する理由づくり・品質向上の7つ
- Search Console・キーワードプランナー・Googleトレンドで施策前後を比べる
- 指名流入を広告費に換算すると、社内で予算を提案しやすい
指名検索を増やす第一歩は、今の自社ブランドがどれだけ、どんな言葉と一緒に検索されているかを知ることです。
まずはブランド名の月間検索数とサジェストを記録し、施策を1つ選んで始めてみましょう。
毎月同じ方法で記録を続ければ、どの施策が効いたかが数字で見えるようになります。
